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会社概要

当社では、企画アウトソース事業、ビジネススキル研修事業、アセスメント事業ともに、ベンチャー企業から大企業まで幅広い業種のお客様から、サービスに対する高い評価を頂いており、実績を積み上げてきております。ビジネススキル研修事業においては、新入社員・中堅・幹部・選抜など様々な階層に対してのロジカルシンキング、ロジカルライティング、問題解決、プレゼンテーションなどの科目に特に強みがあり、研修会社としての高い実績があります。

当社が選ばれる理由・他社との違い

1.高い開発力を持つ、カスタマイズ会社であること

当社は「ビジネススキルの開発企業」であり、「研修オペレーション会社」や「講師派遣会社」ではありません。全ての企業にはその企業ならではの仕事の進め方や価値観があるため、どんな優れた教材であっても全企業に当てはまることはまずありません。当社は過去4年間で実施した数百件以上の研修データを全て蓄積しています。それらを元に、豊富なビジネス経験と高いスキルを持つ開発陣が、全てのお客様に対しより高い学習効果を提供すべく、教材内容や進め方について必ずカスタマイズを実施しています。

2.豊富な科目から、現場で使えるよう体系化されたコースが組めること

「ビジネススキルの体系化と普及」を手掛ける当社では、例えば問題解決とアカウンティングは実務上どう繋がるのか、リーダーシップとロジカルシンキングは実務上どう繋がるのか、といった「実務上の繋がり」を徹底して追求しています。その結果、当社で提供している豊富なスキル科目・MBA科目は全て「受講者がビジネスの現場で使う視点」で有機的に連携しており、当社のコースを導入頂いた企業様からは「受講者が実際にビジネスで使えるようになった」と高い評価を頂いています。

3.100%社内講師で、長期のお付き合いが出来ること

当社の講師は100%社内講師です。我々の本業は「教えること・教え方を考えること・教える内容を考えること」であり、「個々のお客様それぞれ」にあった人材育成のあり方を日々真剣に考えています。この業界では「ビジネスの一線で活躍する人物が講師」とのうたい文句で外注講師を起用することが一般的なようですが、片手間の講師では中長期で責任を持った人材育成は難しいと我々は考えます。

4.同じクオリティなら、絶対にコストが安いこと

当社も設立4年目でそれなりの規模になりましたが、社内の業務は徹底的に標準化・合理化・自動化しており、高いオフィス賃料・広告・サポート人件費など無駄なコストを発生させないことによって、極めて効率化された運営を行っています。その結果、同じクオリティのサービスを提供する場合には他社の半額程度で済む場合もあります。逆に、同じコストをかけて頂いた場合の満足度にも、絶対的な自信を持っています。

研修業界における当社のポジショニング

ポジショニング

※本ポジショニングマップは、当社が収集可能な範囲の情報に基づき作成したものであり、完全な事実を表すものではありません

会社基本情報

・名称 株式会社プレセナ・ストラテジック・パートナーズ
・事業内容 1) 企画アウトソース事業
2) ビジネススキル研修事業
3) アセスメント事業
・創業 2006年2月1日
・所在地 〒102-0072
東京都千代田区飯田橋4-7-10 飯田橋セントラルビル 9F
→地図はこちらをクリック
・電話 03-5856-8859
・FAX 03-5856-8864
・URL http://www.precena.com
・E-mail
・役員 代表取締役CEO 高田貴久
代表取締役COO 鈴木宏尚
取締役 中溝英樹
・従業員数 正社員 16名
社内講師数 9名
・資本金 1000万円
・取引先銀行 三井住友銀行 千代田営業部
三菱東京UFJ銀行 麹町支店
興産信用金庫 飯田橋支店
東日本銀行  飯田橋支店
・取引実績
トヨタ自動車株式会社 株式会社豊田自動織機
株式会社デンソー アイシン精機株式会社
三菱商事株式会社 三井物産株式会社
住友商事株式会社 伊藤忠商事株式会社
丸紅株式会社 豊田通商株式会社
長瀬産業株式会社 株式会社メタルワン
日本電気株式会社 沖電気工業株式会社
セイコーエプソン株式会社 日立電線株式会社
住友電装株式会社 株式会社アイ・ティ・フロンティア
NECシステムテクノロジー株式会社 キヤノンITソリューションズ株式会社
株式会社大塚商会 株式会社資生堂
ソニーケミカル&インフォメーションデバイス株式会社  コクヨ株式会社
武田薬品工業株式会社 日本ペイント株式会社
東洋インキ製造株式会社 株式会社クレハ
JSR株式会社 日立化成工業株式会社
ロシュ・ダイアグノスティックス株式会社 三菱東京UFJ銀行
アクサ生命保険株式会社 アコム株式会社
トヨタファイナンシャルサービス株式会社 中国銀行
地方銀行研修所 八十二銀行
東日本旅客鉄道株式会社 東海旅客鉄道株式会社
ソラーレホテルズアンドリゾーツ株式会社 株式会社旺文社
株式会社NTTドコモ KDDI株式会社
株式会社ディー・エヌ・エー 株式会社いい生活
財務省 九州財務局
エヌ・アイ・エフSMBCベンチャーズ株式会社 公正取引委員会
総務省統計局 千代田区役所
名古屋商科大学 学校法人敬心学園
   
他、多数 (※2009年12月 順不同)

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