当社では、教材開発・社内講師育成事業、ビジネススキル研修事業、アセスメント事業ともに、ベンチャー企業から大企業まで幅広い業種のお客様から、サービスに対する高い評価を頂いており、実績を積み上げてきております。ビジネススキル研修事業においては、新入社員・中堅・幹部・選抜など様々な階層に対してのロジカルシンキング、ロジカルライティング、問題解決、プレゼンテーションなどの科目に特に強みがあり、研修会社としての高い実績があります。

当社が選ばれる理由・他社との違い

１．高い開発力を持つ、カスタマイズ会社であること

当社は「ビジネススキルの開発企業」であり、「研修オペレーション会社」や「講師派遣会社」ではありません。全ての企業にはその企業ならではの仕事の進め方や価値観があるため、どんな優れた教材であっても全企業に当てはまることはまずありません。当社は過去４年間で実施した数百件以上の研修データを全て蓄積しています。それらを元に、豊富なビジネス経験と高いスキルを持つ開発陣が、全てのお客様に対しより高い学習効果を提供すべく、教材内容や進め方について必ずカスタマイズを実施しています。

２．豊富な科目から、現場で使えるよう体系化されたコースが組めること

「ビジネススキルの体系化と普及」を手掛ける当社では、例えば問題解決とアカウンティングは実務上どう繋がるのか、リーダーシップとロジカルシンキングは実務上どう繋がるのか、といった「実務上の繋がり」を徹底して追求しています。その結果、当社で提供している豊富なスキル科目・ＭＢＡ科目は全て「受講者がビジネスの現場で使う視点」で有機的に連携しており、当社のコースを導入頂いた企業様からは「受講者が実際にビジネスで使えるようになった」と高い評価を頂いています。

３．１００％社内講師で、長期のお付き合いが出来ること

当社の講師は１００％社内講師です。我々の本業は「教えること・教え方を考えること・教える内容を考えること」であり、「個々のお客様それぞれ」にあった人材育成のあり方を日々真剣に考えています。この業界では「ビジネスの一線で活躍する人物が講師」とのうたい文句で外注講師を起用することが一般的なようですが、片手間の講師では中長期で責任を持った人材育成は難しいと我々は考えます。

４．同じクオリティなら、絶対にコストが安いこと

当社も設立４年目でそれなりの規模になりましたが、社内の業務は徹底的に標準化・合理化・自動化しており、高いオフィス賃料・広告・サポート人件費など無駄なコストを発生させないことによって、極めて効率化された運営を行っています。その結果、同じクオリティのサービスを提供する場合には他社の半額程度で済む場合もあります。逆に、同じコストをかけて頂いた場合の満足度にも、絶対的な自信を持っています。

研修業界における当社のポジショニング

※本ポジショニングマップは、当社が収集可能な範囲の情報に基づき作成したものであり、完全な事実を表すものではありません

会社基本情報

・名称	株式会社プレセナ・ストラテジック・パートナーズ
・事業内容	1） 教材開発・社内講師育成事業 2） ビジネススキル研修事業 3) アセスメント事業
・創業	2006年2月1日
・所在地	〒102-0072 東京都千代田区飯田橋4-7-10 飯田橋セントラルビル 9F →地図はこちらをクリック
・電話	03-5856-8859
・FAX	03-5856-8864
・URL	http://www.precena.com
・E-mail
・役員	代表取締役CEO　高田貴久 代表取締役COO　鈴木宏尚 取締役　中溝英樹 取締役　古川剛 取締役　荻野裕規 取締役　岡安建司
・従業員数	正社員　18名 社内講師数　10名
・資本金	1000万円
・取引先銀行	三井住友銀行　千代田営業部 東日本銀行　　飯田橋支店 興産信用金庫　飯田橋支店 三菱東京ＵＦＪ銀行　麹町支店
・取引実績	トヨタ自動車株式会社 株式会社豊田自動織機 株式会社デンソー アイシン精機株式会社 富士重工業株式会社 三菱ふそうトラック・バス株式会社 トヨタ自動車北海道株式会社 株式会社エィ・ダブリュ・ソフトウェア 株式会社シンテックホズミ 株式会社ソミック石川 トヨタテクニカルディベロップメント株式会社 株式会社　三五 三菱商事株式会社 三井物産株式会社 住友商事株式会社 伊藤忠商事株式会社 丸紅株式会社 豊田通商株式会社 長瀬産業株式会社 蝶理株式会社 稲畑産業株式会社 株式会社メタルワン 佐鳥電機株式会社 日邦産業株式会社 岡谷鋼機株式会社 株式会社大塚商会 ソニー株式会社 ソニーイーエムシーエス株式会社 日本電気株式会社 ＮＥＣトーキン株式会社 セイコーエプソン株式会社 日立電線株式会社 沖電気工業株式会社 住友電装株式会社 株式会社北川鉄工所 トヨタホーム株式会社 ＮＥＣシステムテクノロジー株式会社 キヤノンＩＴソリューションズ株式会社 富士通フロンテック株式会社 株式会社ＪＳＯＬ 株式会社アシスト 株式会社アイ・ティ・フロンティア ソニーケミカル&インフォメーションデバイス株式会社　 ユー・エム・シージャパン株式会社 株式会社資生堂 コクヨ株式会社 ピジョン株式会社 株式会社パラマウントベッド 株式会社デサント ブリティッシュ・アメリカン・タバコ・ジャパン 武田薬品工業株式会社 アステラス製薬株式会社 アボットジャパン株式会社 日本イーライリリー株式会社 ロシュ・ダイアグノスティックス株式会社 ベーリンガーインゲルハイムジャパン株式会社 帝人株式会社 帝人デュポンフィルム株式会社 帝人ファーマ株式会社 日本メジフィジックス株式会社 東洋インキ製造株式会社 日本ペイント株式会社 横浜ゴム株式会社 株式会社クレハ ＪＳＲ株式会社 日立化成工業株式会社 昭和シェル石油株式会社 ソーラーフロンティア株式会社 三菱東京ＵＦＪ銀行 株式会社クレディセゾン 地方銀行研修所 中国銀行 八十二銀行 北越銀行 アメリカンファミリー生命保険会社 チューリッヒ保険会社 アクサ生命保険株式会社 アコム株式会社 トヨタファイナンシャルサービス株式会社 住友三井オートサービス株式会社 トヨタファイナンス株式会社 伊藤忠オートモービル株式会社 中部電力株式会社 東北電力株式会社 四国電力株式会社 ヤマトホールディングス株式会社 東日本旅客鉄道株式会社 東海旅客鉄道株式会社 首都高速道路株式会社 株式会社サークルＫサンクス ソラーレホテルズアンドリゾーツ株式会社 株式会社トーハン 株式会社朝日新聞社 株式会社旺文社 ウォルト・ディズニー・ジャパン株式会社 株式会社リクルート 株式会社リクルートスタッフィング 株式会社パソナグループ 株式会社ＮＴＴドコモ ＮＴＴコミュニケーションズ株式会社 株式会社ＮＴＴぷらら 株式会社もしもしホットライン ＫＤＤＩ株式会社 三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティング株式会社 株式会社ディー・エヌ・エー 株式会社いい生活 株式会社ぐるなび 株式会社日本Ｍ＆Ａセンター 情報技術開発株式会社 独立行政法人　産業技術総合研究所 財務省 九州財務局 エヌ・アイ・エフＳＭＢＣベンチャーズ株式会社 公正取引委員会 総務省統計局 千代田区役所 名古屋商科大学 学校法人敬心学園     他、多数　（※2011年11月　順不同）