会社概要

当社では、教材開発・社内講師育成事業、ビジネススキル研修事業、アセスメント事業ともに、ベンチャー企業から大企業まで幅広い業種のお客様から、サービスに対する高い評価を頂いており、実績を積み上げてきております。ビジネススキル研修事業においては、新入社員・中堅・幹部・選抜など様々な階層に対してのロジカルシンキング、ロジカルライティング、問題解決、プレゼンテーションなどの科目に特に強みがあり、研修会社としての高い実績があります。

当社が選ばれる理由・他社との違い

1.高い開発力を持つ、カスタマイズ会社であること

当社は「ビジネススキルの開発企業」であり、「研修オペレーション会社」や「講師派遣会社」ではありません。全ての企業にはその企業ならではの仕事の進め方や価値観があるため、どんな優れた教材であっても全企業に当てはまることはまずありません。当社は2006年の創業からこれまでの研修データを全て蓄積しています。それらを元に、豊富なビジネス経験と高いスキルを持つ開発陣が、全てのお客様に対しより高い学習効果を提供すべく、教材内容や進め方について必ずカスタマイズを実施しています。

2.豊富な科目から、現場で使えるよう体系化されたコースが組めること

「ビジネススキルの体系化と普及」を手掛ける当社では、例えば問題解決とアカウンティングは実務上どう繋がるのか、リーダーシップとロジカルシンキングは実務上どう繋がるのか、といった「実務上の繋がり」を徹底して追求しています。その結果、当社で提供している豊富なスキル科目・MBA科目は全て「受講者がビジネスの現場で使う視点」で有機的に連携しており、当社のコースを導入頂いた企業様からは「受講者が実際にビジネスで使えるようになった」と高い評価を頂いています。

3.100%社内講師で、長期のお付き合いが出来ること

当社の講師は100%社内講師です。我々の本業は「教えること・教え方を考えること・教える内容を考えること」であり、「個々のお客様それぞれ」にあった人材育成のあり方を日々真剣に考えています。この業界では「ビジネスの一線で活躍する人物が講師」とのうたい文句で外注講師を起用することが一般的なようですが、片手間の講師では中長期で責任を持った人材育成は難しいと我々は考えます。

4.同じクオリティなら、絶対にコストが安いこと

当社は社内の業務を徹底的に標準化・合理化・自動化しており、高いオフィス賃料・広告・サポート人件費など無駄なコストを発生させないことによって、極めて効率化された運営を行っています。その結果、同じクオリティのサービスを提供する場合には他社の半額程度で済む場合もあります。逆に、同じコストをかけて頂いた場合の満足度にも、絶対的な自信を持っています。

研修業界における当社のポジショニング

ポジショニング
※本ポジショニングマップは、当社が収集可能な範囲の情報に基づき作成したものであり、完全な事実を表すものではありません

会社情報

名称

株式会社プレセナ・ストラテジック・パートナーズ

事業内容

1) ビジネススキル研修
2) ウェブラーニング
3) ビジネススキルアセスメント
4) 教材開発・社内講師育成
5) 企画アウトソーシング
6) グローバル人材育成

創業

2006年2月1日

所在地

■日本
〒102-0072
東京都千代田区飯田橋4-7-10 飯田橋セントラルビル 8F・9F(受付)
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■シンガポール
Precena Strategic Partners Pte. Ltd.
Co Reg No. 201404452G
33 Mohamed Sultan Road, #03-02, Singapore 238977

■インドネシア
PT. Precena JAC Strategic Partners
INTILAND TOWER 19th Floor, JI. Jend. Sudirman Kav. 32, Jakarta
10220, Indonesia

■アメリカ合衆国
10900 NE 8th Street, Suite 1000
Bellevue, WA, 98004

電話

03-5856-8859

FAX

03-5856-8864

URL

http://www.precena.com

E-mail

email

役員

代表取締役 岡安建司
代表取締役 荻野裕規
代表取締役 岩澤智之
取締役 鈴木宏尚
取締役 冨永公規
取締役 村田友美
取締役 羽田良之

従業員数

正社員 48名
社内講師数 21名

資本金

1000万円

取引先銀行

三井住友銀行 千代田営業部
東日本銀行  飯田橋支店
興産信用金庫 飯田橋支店
三菱東京UFJ銀行 麹町支店

国内取引実績

トヨタ自動車株式会社 株式会社豊田自動織機
株式会社デンソー アイシン精機株式会社
株式会社本田技術研究所
富士重工業株式会社 三菱ふそうトラック・バス株式会社
トヨタ自動車北海道株式会社 トヨタ自動車東日本株式会社
株式会社シンテックホズミ 株式会社ソミック石川
株式会社エィ・ダブリュ・ソフトウェア 株式会社 三五
NGK人財開発株式会社 中央発條株式会社
三井物産株式会社
住友商事株式会社 伊藤忠商事株式会社
丸紅株式会社 豊田通商株式会社
長瀬産業株式会社 蝶理株式会社
稲畑産業株式会社 株式会社メタルワン
東京エレクトロン株式会社 日立建機トレーディング株式会社
佐鳥電機株式会社 日邦産業株式会社
岡谷鋼機株式会社 株式会社大塚商会
ソニー株式会社 ソニーイーエムシーエス株式会社
日本電気株式会社 NECトーキン株式会社
セイコーエプソン株式会社 日立電線株式会社
沖電気工業株式会社 住友電装株式会社
株式会社北川鉄工所 トヨタホーム株式会社
NECシステムテクノロジー株式会社 キヤノンITソリューションズ株式会社
富士通フロンテック株式会社 富士通ネットワークソリューションズ株式会社
TIS株式会社 株式会社JSOL
株式会社アシスト 株式会社アイ・ティ・フロンティア
マブチモーター株式会社 日本電産株式会社
日本電産コパル株式会社 日本電産サンキョー株式会社
日本電産トーソク株式会社 日本電産マシナリー株式会社
ソニーケミカル&インフォメーションデバイス株式会社 ユー・エム・シージャパン株式会社
株式会社資生堂 コクヨ株式会社
株式会社明治 サッポログループマネジメント株式会社
キリングループオフィス株式会社 株式会社味の素コミュニケーションズ
株式会社デサント ブリティッシュ・アメリカン・タバコ・ジャパン
ピジョン株式会社 パラマウントベッド株式会社
メディアスホールディングス株式会社 株式会社エスアールディ
アステラス製薬株式会社 アステラス総合教育研究所株式会社
武田薬品工業株式会社 大日本住友製薬株式会社
田辺三菱製薬株式会社 塩野義薬株式会社
第一三共株式会社 日本イーライリリー株式会社
ロシュ・ダイアグノスティックス株式会社 ベーリンガーインゲルハイムジャパン株式会社
バイエル薬品株式会社 アボットジャパン株式会社
帝人株式会社 帝人デュポンフィルム株式会社
帝人ファーマ株式会社 日本メジフィジックス株式会社
東洋インキ製造株式会社 日本ペイント株式会社
横浜ゴム株式会社 株式会社クレハ
JSR株式会社 日立化成工業株式会社
積水化成品工業株式会社 株式会社MARUWA
昭和シェル石油株式会社 ソーラーフロンティア株式会社
三菱東京UFJ銀行 三菱UFJ信託銀行
三井住友銀行 三井住友信託銀行
みずほ証券株式会社 ジブラルタル生命保険株式会社
地方銀行研修所 中国銀行
八十二銀行 北越銀行
アメリカンファミリー生命保険会社 チューリッヒ保険会社
三井住友海上火災保険株式会社 アクサ生命保険株式会社
株式会社クレディセゾン アコム株式会社
トヨタファイナンシャルサービス株式会社 住友三井オートサービス株式会社
トヨタファイナンス株式会社 伊藤忠オートモービル株式会社
リコーリース株式会社 株式会社日建設計
中部電力株式会社 東北電力株式会社
四国電力株式会社 ヤマトホールディングス株式会社
東日本旅客鉄道株式会社 東海旅客鉄道株式会社
キャセイパシフィック航空 首都高速道路株式会社
イオン株式会社 イオンモール株式会社
イオンリテール株式会社 株式会社サークルKサンクス
野村不動産 株式会社パルコスペースシステムズ
凸版印刷株式会社 株式会社トーハン
株式会社朝日新聞社
ウォルト・ディズニー・ジャパン株式会社 株式会社リクルートマネジメントソリューションズ
株式会社リクルートジョブズ 株式会社リクルートキャリア
株式会社リクルートスタッフィング 株式会社リクルートメディアコミュニケーションズ
株式会社マルハン 株式会社パソナグループ
株式会社NTTドコモ NTTコミュニケーションズ株式会社
株式会社NTTぷらら 株式会社もしもしホットライン
KDDI株式会社 三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社
株式会社野村総合研究所 アビームコンサルティング株式会社
プライスウォーターハウスクーパース 株式会社ジェネックスパートナーズ
株式会社ディー・エヌ・エー グリー株式会社
NHN Japan 株式会社 株式会社いい生活
株式会社ぐるなび 株式会社日本M&Aセンター
株式会社テイクアンドギヴニーズ 弥生株式会社
情報技術開発株式会社 独立行政法人 産業技術総合研究所
財務省 九州財務局
エヌ・アイ・エフSMBCベンチャーズ株式会社 公正取引委員会
総務省統計局 千代田区役所
名古屋商科大学 学校法人敬心学園
ソラーレホテルズアンドリゾーツ株式会社
 
他、多数 (※2015年7月 順不同)

海外取引実績

YAMAHA Music(シンガポール)
Nomura Researh Insutitute(シンガポール)
NYK Shipmanagement(シンガポール)
GlaxoSmithKline(シンガポール)
SH Asia Pacific(シンガポール)
Linair Technologies Limited(シンガポール)
Kewalram Chanrai Group Eco Oils(シンガポール)
AEON ASIA(マレーシア)
AEON Credit Service(マレーシア)
AEON Malaysia(マレーシア)
DRB Hicom Group OSI(マレーシア)
MAJLIS AMANAH RAKYAT(マレーシア)
TEKUN National - Tabung Ekonomi Kumpulan Usaha Niaga(マレーシア)
PT. Indorack Multikreasi (Memory Group)(インドネシア)
PT. Nusa Konstruksi Enjiniring(インドネシア)
Sahid Group(インドネシア)
TOYOTA MOTOR MANUFACTURING INDONESIA(Tmmin)(インドネシア)
Nidec Electronics Thailand(タイ)
PIGEON INDUSTRIES Thailand(タイ)
TOYOTA MOTOR VIETNAM CO.,LTD.(ベトナム)
Infineon technologies(ドイツ)
Infineon Technologies North America Corporation(米国)