会社概要

当社では、教材開発・社内講師育成事業、ビジネススキル研修事業、アセスメント事業ともに、ベンチャー企業から大企業まで幅広い業種のお客様から、サービスに対する高い評価を頂いており、実績を積み上げてきております。ビジネススキル研修事業においては、新入社員・中堅・幹部・選抜など様々な階層に対してのロジカルシンキング、ロジカルライティング、問題解決、プレゼンテーションなどの科目に特に強みがあり、研修会社としての高い実績があります。

当社が選ばれる理由・他社との違い

1.高い開発力を持つ、カスタマイズ会社であること

当社は「ビジネススキルの開発企業」であり、「研修オペレーション会社」や「講師派遣会社」ではありません。全ての企業にはその企業ならではの仕事の進め方や価値観があるため、どんな優れた教材であっても全企業に当てはまることはまずありません。当社は2006年の創業からこれまでの研修データを全て蓄積しています。それらを元に、豊富なビジネス経験と高いスキルを持つ開発陣が、全てのお客様に対しより高い学習効果を提供すべく、教材内容や進め方について必ずカスタマイズを実施しています。

2.豊富な科目から、現場で使えるよう体系化されたコースが組めること

「ビジネススキルの体系化と普及」を手掛ける当社では、例えば問題解決とアカウンティングは実務上どう繋がるのか、リーダーシップとロジカルシンキングは実務上どう繋がるのか、といった「実務上の繋がり」を徹底して追求しています。その結果、当社で提供している豊富なスキル科目・MBA科目は全て「受講者がビジネスの現場で使う視点」で有機的に連携しており、当社のコースを導入頂いた企業様からは「受講者が実際にビジネスで使えるようになった」と高い評価を頂いています。

3.100%社内講師で、長期のお付き合いが出来ること

当社の講師は100%社内講師です。我々の本業は「教えること・教え方を考えること・教える内容を考えること」であり、「個々のお客様それぞれ」にあった人材育成のあり方を日々真剣に考えています。この業界では「ビジネスの一線で活躍する人物が講師」とのうたい文句で外注講師を起用することが一般的なようですが、片手間の講師では中長期で責任を持った人材育成は難しいと我々は考えます。

4.同じクオリティなら、絶対にコストが安いこと

当社は社内の業務を徹底的に標準化・合理化・自動化しており、高いオフィス賃料・広告・サポート人件費など無駄なコストを発生させないことによって、極めて効率化された運営を行っています。その結果、同じクオリティのサービスを提供する場合には他社の半額程度で済む場合もあります。逆に、同じコストをかけて頂いた場合の満足度にも、絶対的な自信を持っています。

研修業界における当社のポジショニング

ポジショニング
※本ポジショニングマップは、当社が収集可能な範囲の情報に基づき作成したものであり、完全な事実を表すものではありません

会社情報

名称

株式会社プレセナ・ストラテジック・パートナーズ

事業内容

1) ビジネススキル研修
2) ウェブラーニング
3) ビジネススキルアセスメント
4) 教材開発・社内講師育成
5) グローバル人材育成
6) 企画アウトソーシング
7) ビジネスコーチング

創業

2006年2月1日

所在地

■日本
〒102-0072
東京都千代田区飯田橋4-7-10 飯田橋セントラルビル 8F・9F(受付)
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■シンガポール
Precena Strategic Partners Pte. Ltd.
Co Reg No. 201404452G
33 Mohamed Sultan Road, #03-02, Singapore 238977

■インドネシア
PT. Precena JAC Strategic Partners
INTILAND Tower, LT. 19,
JL. Jend. Sudirman 32, Karet Tengsin, Jakarta Pusat, DKI Jakarta, 10220
インドネシア法人のHPはこちら

■アメリカ合衆国
10900 NE 8th Street, Suite 1000
Bellevue, WA, 98004

電話

03-5856-8859

FAX

03-5856-8864

URL

http://www.precena.com

E-mail

email

役員

代表取締役社長・グローバルCEO 高田貴久

従業員数

正社員 61名 (日本50名、シンガポール4名、インドネシア6名、米国1名)
社内講師数 28名 (日本22名、シンガポール2名、インドネシア3名、米国1名)
エンジニア数 4名 (日本4名)

株主資本

資本金   1000万円
純資産   1億8700万円(2017年3月期)

取引先銀行

三井住友銀行 千代田営業部
東日本銀行  飯田橋支店
興産信用金庫 飯田橋支店
三菱東京UFJ銀行 麹町支店

国内取引実績

■自動車・自動車部品
トヨタ自動車株式会社 トヨタ自動車北海道株式会社
トヨタ自動車東日本株式会社 富士重工業株式会社
三菱ふそうトラック・バス株式会社 株式会社豊田自動織機
株式会社デンソー アイシン精機株式会社
株式会社三五 株式会社ソミック石川
株式会社シンテックホズミ 株式会社本田技術研究所
日本精機株式会社
 
■電気・機械・電子部品
ソニー株式会社 日本電気株式会社
NECトーキン株式会社 株式会社リコー
セイコーエプソン株式会社 日本電産株式会社
日本電産コパル株式会社 日本電産サンキョー株式会社
日本電産トーソク株式会社 日本電産マシナリー株式会社
株式会社ヤマハビジネスサポート TOTO株式会社
沖電気工業株式会社 富士通ゼネラル株式会社
住友電装株式会社 日立電線株式会社
NGK人財開発株式会社 株式会社北川鉄工所
マブチモーター株式会社 イチカワ株式会社
株式会社MARUWA 富士通ネットワークソリューションズ株式会社
川崎重工株式会社 古河電気工業株式会社
 
■化学
日立化成株式会社 JSR株式会社
昭和シェル石油株式会社 ソーラーフロンティア株式会社
帝人株式会社 帝人デュポンフィルム株式会社
横浜ゴム株式会社 株式会社クレハ
東洋インキ製造株式会社 日本ペイント株式会社
株式会社フジミインコーポレーテッド 積水化成品工業株式会社
 
■SI・IT・インターネットサービス
株式会社大塚商会 TIS株式会社
NECソリューションイノベータ株式会社 NECネクサソリューションズ株式会社
NECマネジメントパートナー株式会社 富士通ネットワークソリューションズ株式会社
キヤノンITソリューションズ株式会社 キヤノンソフトウェア株式会社
株式会社アイ・ティ・フロンティア 株式会社JSOL
株式会社NTTデータユニバシティ エヌ・ティ・ティ・ソフトウェア株式会社
株式会社トヨタコミュニケーションシステム 株式会社中電シーティーアイ
EMCジャパン株式会社 情報技術開発株式会社
グリー株式会社 株式会社ディー・エヌ・エー
株式会社ドワンゴ 株式会社ぐるなび
Google Japan アマゾンジャパン株式会社
ヤフー株式会社 株式会社マネーフォワード
株式会社リクルートテクノロジーズ
 
■商社
三井物産株式会社 伊藤忠商事株式会社
住友商事株式会社 丸紅株式会社
豊田通商株式会社 岡谷鋼機株式会社
長瀬産業株式会社 稲畑産業株式会社
蝶理株式会社 株式会社メタルワン
伊藤忠丸紅鉄鋼株式会社 東京エレクトロン株式会社
佐鳥電機株式会社 日邦産業株式会社
株式会社JALUX 伊藤忠オートモービル株式会社
日立建機トレーディング株式会社 コニカミノルタジャパン株式会社
 
■金融・保険・リース
株式会社三菱東京UFJ銀行 三井住友銀行
三井住友信託銀行 社団法人全国地方銀行協会
北越銀行 八十二銀行
中国銀行 アフラック
アクサ生命保険株式会社 チューリッヒ・インシュアランス・カンパニー・リミテッド
ジブラルタ生命保険株式会社 トヨタファイナンシャルサービス株式会社
トヨタファイナンス株式会社 株式会社クレディセゾン
住友三井オートサービス株式会社 リコーリース株式会社
アコム株式会社 SMBCベンチャーキャピタル株式会社
SMBC日興証券株式会社 みずほ証券株式会社
ライフネット生命保険株式会社
 
■製薬・医療機器
武田薬品工業株式会社 大日本住友製薬株式会社
アステラス製薬株式会社 アステラス総合教育研究所株式会社
第一三共株式会社 田辺三菱製薬株式会社
日本イーライリリー株式会社 塩野義製薬株式会社
小林製薬株式会社 ピジョン株式会社
キッセイ薬品工業株式会社 バイエル薬品株式会社
パラマウントベッド株式会社 パラテクノ株式会社
 
■流通・販売・サービス
イオン株式会社 イオンモール株式会社
イオンリテール株式会社 株式会社サークルKサンクス
ヤマトホールディングス株式会社 ユニー株式会社
株式会社エイチ・アイ・エス 株式会社トーハン
三井不動産販売株式会社 株式会社ジェイアイエヌ
株式会社オークローンマーケティング 株式会社リクルートキャリア
株式会社リクルートスタッフィング 株式会社パソナグループ
株式会社そごう・西武 株式会社アートネイチャー
 
■電力・運輸・通信
東北電力株式会社 中部電力株式会社
四国電力株式会社 東日本旅客鉄道株式会社
東海旅客鉄道株式会社 キャセイパシフィック航空
株式会社NTTドコモ NTTコミュニケーションズ株式会社
KDDI株式会社 首都高速道路株式会社
株式会社商船三井
 
■建設・設計
野村不動産株式会社 トヨタホーム株式会社
株式会社日建設計 株式会社パルコスペースシステムズ
ジオスター株式会社 株式会社東亜建設
東急建設株式会社 大和ハウス工業株式会社
 
■消費財・食品・医療
株式会社資生堂 キリン株式会社
アサヒビール株式会社 サッポロビール株式会社
日本たばこ産業株式会社 ブリティッシュ・アメリカン・タバコ・ジャパン
コクヨ株式会社 株式会社味の素コミュニケーションズ
株式会社デサント カゴメ株式会社
株式会社明治 岩塚製菓株式会社
 
■プロフェッショナルサービス
株式会社野村総合研究所 三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社
日興フィナンシャル・インテリジェンス株式会社 アビームコンサルティング株式会社
プライスウォーターハウスクーパース株式会社 株式会社ジェネックスパートナーズ
株式会社レコフ 日本M&Aセンター
弁護士法人法律事務所MIRAIO 株式会社クニエ
 
■出版・メディア・印刷
株式会社リクルートジョブズ 株式会社リクルートマーケティングパートナーズ
株式会社リクルートメディアコミュニケーションズ 凸版印刷株式会社
株式会社朝日新聞社 朝日放送株式会社
宝印刷株式会社
 
■ホスピタリティ&エンターテインメント
株式会社帝国ホテル ウォルト・ディズニー・ジャパン株式会社
ソラーレホテルズアンドリゾーツ株式会社 株式会社ジャパンケアサービスグループ
株式会社コナミ 日本コロムビア株式会社
 
■官公庁・大学・その他
早稲田大学 名古屋商科大学大学院
財務省 総務省統計局
公正取引委員会 千代田区役所
独立行政法人産業技術総合研究所 東京商工会議所
 
他、多数 (※2017年4月 順不同)

海外取引実績

■シンガポール
YAMAHA Music
Nomura Researh Insutitute
NYK Shipmanagement
GlaxoSmithKline
SH Asia Pacific
Linair Technologies Limited
Kewalram Chanrai Group Eco Oils
ROHM Semiconductor Singapore Pte. Ltd.
Human Link Asia Pte. Ltd.
Alvigor Organisational Development
 
■マレーシア
AEON ASIA
AEON Credit Service
AEON Malaysia
DRB Hicom Group OSI
MAJLIS AMANAH RAKYAT
TEKUN National - Tabung Ekonomi Kumpulan Usaha Niaga
D Jungle People
Kewpie Malaysia
 
■インドネシア
PT. Indorack Multikreasi (Memory Group)
PT. Nusa Konstruksi Enjiniring
Sahid Group
Toyota Motor Manufacturing Indonesia (TMMIN)
PT Toyota Astra Motor
PT Aeon Mall Indonesia
PT Inabata Indonesia
PT. MULIA INDUSTRINDO, TBK
PT ITOCHU INDONESIA
PT. Toyo Seal Indonesia
Kompas Gramedia
PT Misumi Indonesia
PT. Mitsubishi Corporation Indonesia
Japan Asia Consultants
PT. Home Credit Indonesia
PT BERLIAN SISTEM INFORMASI
PT Go Online Destinations
 
■タイ
Nidec Electronics Thailand
PIGEON INDUSTRIES Thailand
 
■ベトナム
TOYOTA MOTOR VIETNAM CO.,LTD.
 
■ドイツ
Infineon technologies
 
■米国
Infineon Technologies North America Corporation