問題解決

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研修の目的

  • 「問題解決」思考の体系を1日の研修で学習し、ビジネスにおいて筋道を立てて正しく考えるための問題解決思考力を身につける。
  • 問題解決を行う上で実際に陥りがちな思考の罠とその悪影響を研修を通じて知り、問題解決思考の重要性に気づかせる。
  • 実例をもとにした問題解決ケーススタディによる実践を経て、実務に活かせる思考として研修の中で習得する。

講座の特徴

問題解決に必要な思考の手順とその重要性について研修の中で解説。その後、問題解決を正しく考えるために必要な論理思考の基礎を学んだ上、手順のそれぞれにおいてどのように検討を進めればよいのかをケーススタディを通じて習得する。特に問題解決研修は当社で最も評判が高く強みを持つ研修コンテンツで、研修会社としての高い実績を保有している。

タイムスケジュール

  • 1日版
    9:00 問題解決導入

    How思考の罠

    論理思考基礎

    11:00 問題解決の3ステップ

    <問題解決簡易ケース>

    12:00 Where
    昼食
    13:00 Why

    How

    15:00 <問題解決企業ケース>

    Where

    Why

    How

    17:30 まとめ
  • 問題解決の3ステップ

対象層

  • 実務で問題解決思考が必要となる、若手・中堅層以上の全ての社員の方

過去の導入実績企業

大手総合商社
選抜研修「問題解決研修」
大手化学メーカー
階層別(2年目)「問題解決研修」
地方自治体
選抜研修「問題解決研修」

他、多数で導入実績があり、教育・研修会社としての高い評価・評判を持つ

関連する問題解決研修

問題解決スキル解説

昨今、多くの企業において「問題解決研修」が導入され、「問題解決」という言葉も最近よく耳にするようになってきた。問題解決とはどのような考え方だろうか。簡単な例で説明しよう。あるお店で「売り上げが下がっているのだが、どうすれば良いだろうか」と相談された時に、何と答えれば良いだろう?

「広告を打てばよい」「新商品を入れれば良い」といった「打ち手」をまず思いつく方もいるかもしれない。しかしこれらの「打ち手」は本当に問題解決に繋がるだろうか。広告を打っても、商品に魅力がないことが「原因」だとすれば、お店にお客は集まるだろうが、買う人はいないだろう。新商品を置いたとしても、価格が高すぎることが「原因」だとすれば、やはりお客は買わないに違いない。

このようにいきなり「打ち手」を実行してしても、「原因」と関係のない打ち手であれば、その打ち手は効果がないことは一目瞭然である。では「原因」から考えれば良いかというと、そうではない。その前に、そもそも来客数が減っているのか、客単価が下がっているのか、購入率が減っているのか・・・といった、「どこに問題があるのか」という「問題の所在」から考えないと、客数が減っている「原因」、客単価が減っている「原因」、購入率が減っている「原因」、など全ての「原因」を膨大に考えなければならず、非常に効率が悪くなってしまう。

問題解決を行う場合には、まずは「現在どのような問題が起きているのか」をしっかりと特定して「問題の所在」を突き止めるところから始めなければならない。それから「どういう理由でその現象が起きているのか」という「原因」を深堀し、最後に「ではどうすれば解決されるのか」という「打ち手」を立案するという流れとなる。この3ステップが、当社が問題解決研修において教えている、問題解決の定石となる。

問題解決スキル 業種による違い

問題解決は企業の「行動手順」であると説明してきたが、最後に私が感じている「企業による問題解決の5つの要素の重み付けの違いについて話をしておこう。  5つの要素、即ちWhat、Where、Why、IF、そしてHowであるが、全てのビジネスパーソンに関係するとはいえ、会社の業態によって、特にどれが重要なのかが異なるようだ。

商社における問題解決

商社における問題解決の場合は、「Where・How」という思考パターンの人が多い。Whereで「どの辺りがいけそうか」という当たりを付けて、だいたい場所がわかれば原因やあるべき姿はさておき、とにかく対策を打つ・・・というやり方だ。商社は「世界初」といった新しいビジネスに取り組む機会も多いため、過去の原因(Why)を考えても仕方ないのだろう。また、あまり理想的なあるべき姿(What)を考えた所でお金にはならないため、Where・Howとなる。しかし今後は、中長期的な視点での事業投資も増えることから「What」も重要となるだろうし、投資した事業会社の運営でリターンを上げていくためには「Why」をしっかりと考えて事業を改善する、といったスキルも必要となってくるはずだ。

金融における問題解決

銀行、証券、保険、ノンバンクなどで違いはあるが、商社と同じく問題解決で「Where・How」という思考パターンの人が多い。ターゲットとなる企業や個人を特定するための「Where」、そしてそれらに対して提案する打ち手である「How」が重視されるためこの発想になる人が多いようだが、例えば銀行であれば融資先の事業が「なぜ」上手く行かないのか、証券営業・保険営業であれば「なぜ」成約に結びつかないのか・・・など、「Why」を考える力の強化が求められていると言えよう。

自動車業界における問題解決

当社が多くの実績を持つ自動車業界における問題解決であるが、基本として重視されているのは「Where」と「Why」である。3万点の部品から成り立っているが、それらが1つたりとも誤作動してはならない。「どこに問題があって、その原因はなぜか」を徹底的に考えて問題解決を行うことが、業態として求められているのである。昨今は新技術を搭載した異なるメカニズムの車が登場しつつあり、「What」を考える力も重要視されている。

電気機器における問題解決

B to Cメーカーでは、電気機器業界における問題解決だと企業として最も重要なのは「What」である。音楽再生機の歴史を見ればわかるが、カセットテープから始まり、ポータブルCD、MD、そして現在はi-podに代表されるシリコンオーディオとなった。同じ製品が続くことはなく、非連続で進化していく業界であるため、「Where」や「Why」だけを考えて問題解決していたのでは、次の世代に乗り遅れてしまう。メーカー主導で次世代の「What」を生み出していくことが、企業として生き残るための必要な問題解決スキルなのだろう。

部品・設備・材料・化学における問題解決

部品や設備、材料、化学などのB to Bメーカーにおいては、やはり基本となるのは「Where」と「Why」である。なぜなら部品や設備、材料などはそう短期間にモノが変わることは無いからだ。現状の問題をしっかりと分析し、原因を考えて抜本対策を打ち続けることが、基本として必要な問題解決スキルだと考えられる。しかし、メーカーである以上、技術が非連続に変化する場合があるため、変化の局面においては「What」を考える問題解決力も必要である。

消費財・食品・飲料における問題解決

同じB to Cメーカーでも、消費財・食品・飲料における問題解決となると話が少し変わってくる。これらの業界の企業で最も重要なのは「How」ではないかと考える。商品の本質的価値は大きくかわらないため、そこまで「What」を追求する局面は少ないものの、目先では消費者のニーズが次々と移り変わるため、効率的にHowを繰り出して「当てる」ということが問題解決として重要だと思われる。ちなみにマーケティングという学問も5つの要素で言えば「How」に分類されるが、今後は消費者のニーズはさらに細分化されていくため、「Where」で狙いを付けてからHow、という行動が問題解決において必要になる。

SIerにおける問題解決

SIerの場合、問題解決研修の場において多い思考パターンは「Why、How」である。日頃から、何か「問題が発生して特定された状態」で呼ばれて、「原因は何か、対策をどうするか」を考える習慣が身についているため、「そもそもどこに問題があるのか」というWhere、「何を目指すのか」というWhatなどが弱い人が多い。今後は「そもそも何が問題」かを特定する問題解決スキルの強化が求められている。

流通・小売・外食における問題解決

流通・小売・外食など「店舗系の業態」における問題解決の場合、思考が「How」に偏っていることが多い。現場では日々の接客・売買などのオペレーションに追われており「対策ありき」で、当たるまで色んな対策を連発・・・というパターンが多々見受けられる。そもそもどこに問題があるのかという「Where」、原因はなぜかという「Why」をしっかり踏まえることで、より効率的な問題解決が出来るだろう。

製薬における問題解決

製薬業界における問題解決の場合、研究者は「Why」思考、営業は「How」思考となる場合が多い。研究開発は「広くどこ」を考えるよりも「なぜそうなるのか」を考えることが重要であるため、因果関係を徹底的に考える傾向にある。営業の場合は差別化要素も限られてくることから「いかに行動するか」といったHowに思考が偏る方が見受けられる。今後問題解決を考える上では、グローバル展開の中で、自社がどうあるべきかを考える「What」の重要性が増すのではなかろうか。

ネット系企業における問題解決

ネット系企業の場合は、やはり「How」思考となる場合が多い。業種業態が新しいこともあり、原因を考えて問題解決を行うというよりも、「新しい対策」を世に送り出してヒットするまでチャレンジすることが求められているからである。とはいえ企業が成長した後には必ずオペレーション上の課題も発生してくるため、「Where」や「Why」の強化が必須である。

不動産における問題解決

ディベロッパー、ゼネコン、設計事務所、不動産販売など、業種業態により問題解決スキルの必要性は異なってくるが、概してやはり「How」思考となる場合が多い。最終的に「建てる」「売る」といった行動ありきで考えてしまい、「どこに問題があるのか」「なぜか」が弱い方が見受けられる。効率よく業務を展開するためにも、「Where」「Why」の強化が必要であろう。

官公庁における問題解決

官公庁において求められる問題解決力は、「手が打てるWhy」を見つけるための掘り下げである。ありがちなのはWhereで問題を特定した後に、Whyで「出来ない理由」を探して、Howで「手が打てない」となるパターンなのだが、現場レベルの小改善でも構わないので「何か手が打てるWhy」を探し出して問題解決に繋げることが必要である。

ここに記載のない業種業態でも、必ず5つの要素のうち「今どこに思考が偏っているのか」、「今後どこを強化すれば良いのか」が存在する。あなたの会社では、5つの要素のうちどこが重要だろうか。これから勝ち残って行くためには、今後社員のどこを鍛える必要があるだろうか。ぜひ一度、考えてみて頂きたい。